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防災研修・災害発生時対応研修

防災研修・災害発生時対応研修

組織に属する「個人の力」「現場の力」を高め、企業としての災害対応力・防災力を強化することにフォーカスした研修です。

研修対象者

  • 経営者、役員、管理職、店舗責任者、一般社員、新人社員など、全ての役職員の方

よくあるお悩み

東日本大震災から10年以上が経ち、2023年9月には関東大震災から100年が経過します。
コロナ禍が落ち着きつつある一方で、異常気象による水害や山火事などの危険性は高まっており、首都直下や南海トラフなど「忘れた頃にやってくる」災害リスクへの備えも忘れずに考えておく必要があります。

ほとんどの企業様でも防災活動や避難訓練などを行っていると思われますが、役員・社員ひとりひとりは、南海トラフ地震等の巨大災害に対して全く知識がない方がほとんどではないでしょうか?
企業や自身がどのような被災状況に陥るのかイメージが全くできていないと、企業で避難訓練や災害対応の企画をするにあたっても、想像がつかないものに対して十分な準備ができません。

また、災害への準備や対策を阻む要因として、
・ベースの知識が不足している
・災害の絞り込みができていない
・会社からの指示やマニュアル頼み
・公助への期待
などが挙げられます。
これらの知識不足や誤解が、災害発生時の混乱をさらに拡大させ、被害を大きくしてしまう可能性もあるのです。

そのため、これらの知識を正しく身に着け、災害発生時に混乱せずに行動できるようにするための社員研修が重要です。

研修概要と特徴

組織に属する「個人の力」「現場の力」を高め、企業としての災害対応力・防災力を強化することにフォーカスした研修です。

組織論や事前マニュアルの重要性を説く研修も多くありますが、災害発生時の混乱した現場においては、十分に活かせない可能性もあります。
会社やマニュアルに頼るのではなく、現場の社員ひとりひとりが防災・危機対応能力を向上させ、災害発生時の混沌指数を下げることこそが、実際の災害対応時の底力になります。
お客さまと従業員とその家族の命をを守るための、実践的な災害対応対応マインドとスキルの両面をレベルアップする研修です。

研修の効果

  • 基本的な巨大災害の知識を身に着ける
  • 企業の立地に応じた被災状況と想定し、災害発生時に正しい行動選択ができるようになる
  • 意外と知らない、昔からの防災教育の間違い(誤解)について、正しく認識し行動できるようになる
  • BCP策定ではなく、FCP(Famaily Continuity Plan)の策定の重要性を理解し実践できるようになる
  • 被災下における従業員と家族の保護の方策を知り、実際に行動できるようになる
  • 個人としてできる共助の具体的方法を知り、実践できるようになる
  • オフィスや店舗など、現場におけるワークショップを通して、実際の災害発生時に混乱せず行動できるようになる

研修の必要性

来る南海トラフや首都直下型地震は、経済的・文化的に発達した日本に訪れる、初めての複合災害です。最も恐ろしいのは、被災する人に比べ、助ける側の人間が圧倒的に少ないという事です。災害レジリエンスを高める為には、いかに多くの共助を各地で引き起こす事が出来るか?に掛かっています。その為に地域社会は、「強い会社」を求めています。
Society5.0時代を迎える今、より遠くを見通し、より周りを見渡せる事が、より強い会社組織の定義する所となりました。では、本当の意味で強い会社とはどの様に作られるのでしょうか?それは、一人一人のレジリエンス・サバイバル能力の向上に他なりません。来るその危険度を臨場感を持って認識し、正しく恐れる事が、自助力そして共助の地盤となります。災害やテロなどの脅威に晒されても、より着実に復旧するしなやかな会社組織を、地域社会は求めているのです。
本研修では実践的な災害対応スキルとその為に立ち向かう考え方を養うカリキュラムで、個の現場力・サバイバル力を高めることが出来ます。
従業員それぞれが微力の積み重ねで会社が強くなると認識し、万が一の備えと学びを実行する事で本当の意味で足腰の強い会社組織へと活性化します。

所要時間

貴社の課題をヒアリングの上、カリキュラム・時間数についてはカスタマイズしてご提案いたします。

カリキュラム

下記は一例です。貴社の課題やご希望をヒアリングの上、ご提案いたします。

<おすすめプラン:全社員(全階層)向け>
全事業所・全社員の皆さまが知っておくべき内容として以下の研修をお勧めします。

  1. 巨大地震発生の必然性
  2. 公助は来ない
  3. 御社が陥る可能性の高い状況解説(御社の立地特性から見る、災害種別危険度)
  4. 自助共助で生き残るには
  5. 発災の瞬間
  6. 発災直後
  7. 発災からの数週間
  8. BCPからFCPへ
  9. FCP策定ワークショップ

受講費用

研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。ご希望をお伺いし、お見積りさせていただきます。お気軽にお問い合わせください。

研修導入のご相談

企業内での研修・集合研修や、団体受講をご検討の場合は、割引制度等もございます。
詳細資料のご請求やお見積もりのご依頼は、お気軽に法人事業本部までお問い合わせください。

登壇講師

田中 健太(たなか けんた)

研修講師

(一社)日本防災教育振興中央会 理事兼事務局長
BOSAI SYSTEM(株)専務取締役
国連NGO JACE 上席研究員
プロフィール 熊本大学教育学部中学校教員養成課程数学科を卒業後、公立中学校に勤務。教育現場における防災教育の重要性を感じ、日本防災教育振興中央会で防災教育について研究。
「防災教育」を産業として普及することで国土強靭化を推進するためにBOSAI SYSTEM 株式会社を設立。民間企業間で連携し、日本の防災力を高めるための取り組みを推進している。
履歴・経歴
2021年04月 BOSAI SYSTEM 株式会社 設立 専務取締役 就任
2021年04月 一般社団法人 日本防災教育振興中央会 理事兼事務局長 就任
2022年10月 国連NGO JACE 上席研究員 就任

LEC研修の強み

圧倒的にわかりやすい研修
圧倒的にわかりやすい研修
創立より40年以上に亘り培ってきた研修実績とノウハウで、貴社の人材育成計画をご支援いたします。
多様な研修受講スタイル
多様な研修受講スタイル
難解な知識もわかりやすく解説。研修終了後も財産となるオリジナル教材をご提供します。
柔軟なカスタマイズ力
柔軟なカスタマイズ力
資格対策合格のプロから実務に精通した講師まで、研修効果を最大化できる講師をアサインします。
実務・講義経験豊富な講師
実務・講義経験豊富な講師
講義内容は柔軟にカスタマイズ。貴社だけのオリジナル研修をご用意いたします。
法律・会計教育の強み
法律・会計教育の強み
講師派遣・WEB配信・eラーニングから双方向オンライン講義まで、最適な研修スタイルをご提案します。

社員研修実施までの流れ

お問い合わせ〜実施〜アフターフォローまで、ご希望に合わせた研修実施が可能です。

STEP1 ヒアリング
貴社の研修ニーズの全体像についてヒアリングいたします。
例)・実施内容・目的・時期・対象者・人数・予算・研修会場etc.
STEP2 ご提案書作成
ヒアリングの内容に基づき、ご提案書を作成いたします。
・研修の種類(集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策)
・研修内容(カリキュラム等)・完成系かカスタマイズかオーダーメイドかの確認 など
STEP3 打ち合わせ
ご提案書に基づき、貴社のご意見・ご希望をうかがいながら、より詳細な内容を確定していきます。
STEP4 研修実施の確定
研修実施を確定します。
STEP5 契約・実施打合せ
研修日程・教材等の詳細を打合せをさせていただきます。
STEP6 研修実施
集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策
STEP7 アフターフォロー
アンケートやご担当者様、講師などからのフィードバックを基にした改善提案や受講者へのアフターフォロー

お問合せ

研修実施に関するお悩みやご要望などは、お気軽にご相談ください。

  • ◎予算に合わせた対応
  • ◎集合研修&eラーニング組合せ
  • ◎業種ことのカスタマイズ・オーダーメイド
  • ◎eラーニングコンテンツ売切り
  • ◎全国への講師派遣
  • ◎多言語対応

FAQ・よくある質問

研修会社は多々ありますが、LECの研修の特徴は何ですか?
  • 創立より40年以上に亘り、幅広い層の研修やスキルアップをおこなってきた実績がございます。
  • 資格取得対策で培った、難解な知識を誰にでもわかりやすく、かつ簡潔に教材としてまとめるノウハウ、またそれを短期間で制作する社内体制で、研修終了後も財産になる教材をご提供します。
  • 士業やコンサルタントなど実務に精通した方から、資格対策における合格指導のプロ、またはその双方を兼ね備えた方など、豊富なリソースにより研修効果を最大化できる講師を貴社のためにアサインします。
  • 研修効果を最大化するため、講義内容は柔軟にカスタマイズいたします。事例や社内規則など、盛り込みたい事項をお申し付けいただければ、貴社だけのオリジナル研修をご提案いたします。
  • 講師派遣・スタジオ収録動画のWEB配信・ビデオ会議システムによる双方向オンライン講義・eラーニングなど、費用・人数・時間・場所によって様々な提供形式を組み合わせ、最適な研修をご提案します。
どんな研修を実施するか悩んでるですが、LECではどんな研修が実施できますか?

LECの研修は、集合研修・eラーニング研修と分けて幅広いラインナップを取り揃えており、それらをベースにして、お客様のニーズを合わせてオーダーメイド・カスタマイズで対応いたします。

「こんな研修を実施したい」というご希望が明確であったり、「何を実施するか迷う」といったお悩みをお持ちの場合は、まずはぜひお問合せください。ご要望を伺ったうえで、最適な研修をご提案いたします。

全国で研修が実施できますか?
全国各地で研修をご提供可能です。お客様のご要望に応じて実施地域の講師をアサインいたします。周辺に適した講師がいない場合は、東京や大阪の拠点より派遣いたします。また、双方向型オンライン研修やeラーニング研修メニューも充実しておりますので、さまざまな研修スタイルを、地域に関わらずご提供可能です。
実績を教えてください。
創立後40年以上の歴史を持っている弊社ですが、企業研修部門についても30年以上前よりご提案をおこなっております。数多くの名だたる大企業から中央省庁、自治体研修所の包括受託まで、豊富な受託・提供実績を持っており、資格スクール事業で培ったノウハウと併せて、貴社の人材育成を万全にお手伝いいたします。
研修料金はいくらですか?
研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。
集合研修の場合は、半日研修で20万円〜一日研修30万円〜です。
また、eラーニングは1講座1,000円(税抜)3,000円(税抜)の講座が中心です。一定人数の受講が見込まれる場合は受講料金のご相談を承ります。
他のコンテンツ受講や集合研修などの組み合わせにより提供価格は変動します。
ご予算にあわせた、カリキュラムのご提案もいたします。ご相談ください。
eラーニングと集合型・オンライン型研修の違いはなんですか?
eラーニングは、パソコンやモバイル端末を利用し、動画やスライドを視聴しながら行う学習方法です。時間や場所を問わずに自分のペースで学習に取り組める、何度も繰り返し学習ができることが特徴で、知識の修得に効果的な学習方法です。スマートフォンのようなモバイル端末を用いたeラーニングは、まさに時間と場所を選ばない学習スタイルといえます。
一方、双方向型オンライン研修は、eラーニングと同様にパソコンやモバイル端末を利用し学習します。配信時間に合わせた受講になりますが、双方向型配信の特徴を活かしたグループワークやディスカッションなど、講師と受講者、受講者同士のコミュニケーションをとることが可能です。知識修得に加え、より具体的な実践力の強化に適した学習スタイルです。繰り返し学習可能なeラーニング、実践力強化も可能な双方向型オンライン研修、各々の特徴を知り、目的に応じた使い分け、ブレンディングが有効です。
集合型とオンライン型で研修内容に違いはありますか?
集合型研修のカリキュラムをベースに、グループワークやチャット機能の活用など集合型に近い形で実施いたします。内容やテーマによっては、カリキュラムの変更、タイムスケジュールの調整なども行い、より高い学習効果を目指します。
※グループワークや体験共有など、オンライン研修だけで効果を上げることが難しいカリキュラムもあります。オンライン研修の特性を活かした研修計画をご提案させて頂きます。
研修実施の相談や依頼はどのようにすればよいですか?
お問い合わせフォームまたはお電話にてお気軽にお問合せください。お問合せを頂きましたのち、弊社担当営業にてヒアリング、ご提案をさせて頂きます。弊社既存の研修メニューのカスタマイズや貴社オリジナル研修の対応もいたします。双方向型のオンライン研修だけではなく、動画配信型やクリックアニメーション型eラーニングも含め貴社ご要望にマッチしたご提案をさせて頂きます。
オンライン研修への参加が始めての受講者が心配です。
弊社スタッフより、研修開始前のオリエンテーションでオンライン研修に参加する際のポイントや研修中のサポートについてレクチャーいたしますので、ご安心ください。

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お客様の声

お客様女性
目標管理と部下育成研修
最近、年上の部下を持つことになり、世代間ギャップを感じていました。相手の立場を考え、相手のアイディアを引き出すような目標設定と人事評価を心掛けます。自分と部下との関係だけを考えていた。部下同士の人間関係も含めて、部署全体が一丸となって業務に取り組めるよう、部署目標の背景や、どのような考え方で業務を行うべきか、日々、部下への発信が必要だと感じました。
O社 担当H様
お客様男性
経営戦略研修
過去にも同様の研修を受けたことがあり、分析のフレームワークは知っていましたが、この研修を受けることで、改めて何を目的として分析するのかが初めて理解できました。戦略を踏まえた次の行動へ具体的に移ることができそうです。外部環境が大きく変化している中で、異業種からの新規参入によって、自社の顧客が奪われてしまう脅威を実感できました。大きな変革を起こすために、トップ層や部下へ方針を説明する際に、研修で学んだ分析枠組みを利用したいと思います。
S社 担当K様
お客様女性
コーチング研修
傾聴という言葉は知っていましたが、普段使う口癖や仕草が部下との円滑なコミュニケーションを妨げていることに初めて気付きました。部下のキャリアステップ・成長を意識して、「どのように」「どうやって」目標達成に近づくか、部下と伴走していけるようなリーダーを目指そうと思いました。
L社 担当A様

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