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コンプライアンスを学ぶ

法務・コンプライアンス

コンプライアンス強化に取り組む企業・法人の皆様へ
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LEC東京リーガルマインドは貴社の人材育成を成功させるため、集合研修・eラーニング研修・試験対策研修・ブレンディング研修まで、様々なプランをご用意しております。詳細資料のご請求やお見積りのご依頼は、お気軽に法人事業本部まで。

コンプライアンスとは

コンプライアンスは英語で書くとComplianceです。Complyの名詞形で、直訳すると「命令に従うこと」という意味になります。

経営の分野でコンプライアンスは「法令遵守」を意味し、簡単に言うと不祥事を起こさずに適正な企業活動を行っていくように、という要請です。

近年、セクハラ・パワハラ、個人情報の漏えい・不正利用、不当表示・検査偽装・産地偽装・違法な勧誘など顧客の信頼を裏切る行為など、様々な企業不祥事が明るみに出ています。

会社のブランド、評判があっという間に傷つくのがコンプライアンス違反です。コンプライアンス強化は第一の経営課題と言えるでしょう。

おススメコラム
「コンプライアンス違反は大リスク?事例や法令順守のための取り組みはこれだ!」
「パワハラ防止法とは?22年4月の中小企業対象化を踏まえた施策」

コンプライアンス研修はなぜ必要?

そもそもなぜコンプライアンス問題が起きるのか?

犯罪や不正行為は、➀機会、➁動機、➂正当化の3つが揃ったときに発生しやすいといわれており、企業の不祥事発生においても主な要因となります。

➀機会

「機会」とは、不正が発生する可能性のある状況のことです。
例えば、金融機関等で多額の金銭の横領や、独断で投機的な取引が行われて多額の損失を生じたり、といった事案が起きるのは、一人に業務を委ねてしまって、監視の目が届いていないことが主な原因といえます。業務プロセスやシステムの見直しが重要です。

➁動機

「動機」とは、不正を行う必要性のことです。
粉飾決算や循環取引による架空売上は、企業トップからの過度なノルマ設定が原因であることも多く、周囲からのプレッシャーや自身のプライドのためにノルマ未達成を言い出せなかった、という事案が多くあげられます。部下が上司と率直にコミュニケーションできる環境を作り、ストレスや不満を解消していくことが重要であり、パワハラやサービス残業を防ぐことにもつながります。

➂正当化

「正当化」とは、不正を正当なものとするための理由付けです。
1つは、自身の行為が法令違反や悪いことだと気付かなかった、という「無知」。もう1つは、悪いことだと自覚していたが、仕方ない・大したことない、とやり過ごす「黙認」であり、不正の常態化を招く主な要因となります。

企業においてなぜコンプライアンス研修が必要なのか?

企業においてコンプライアンス違反は、たった1度の不祥事であっても、顧客や取引先からの信頼を失うことになかねません。「社会規範に沿わない行為は資本主義社会で許されない」という意識を、従業員一人ひとりが持ち続けるよう、社内の仕組みの整備に加え、従業員に対する定期的な研修計画を立案し、「無知」・「黙認」による正当化を防止していくことが重要です。

コンプライアンス研修はどんなことをする?

コンプライアンス研修の実施内容

コンプライアンス研修の対象分野

①企業活動に関わる「法律・法令」

法律さえ守ればよい、という考え方は正しくはありませんが、最低限のルールである法律(特に、業界ごとに定められる業法。保険業法、宅建業法、貸金業法など)を知ることが重要です。
不当表示・偽装を取り締まる景品表示法(不当景品類及び不当表示防止法)や、取引先との関係を適正に維持するための下請法(下請代金支払遅延等防止法)の知識も必須です。従業員一人ひとりが判断できるよう、全従業員を対象に、継続的・定期的な教育を実施していくことがポイントとなります。

②ハラスメント対策

ハラスメントの解釈は多岐にわたり、日常の何気ない言動がセクハラやパワハラに該当するとして、訴訟にまで発展する場合が増えています。特に企業では訴訟に伴い「法的責任」を問われることにもなりかねません。2020年より順次施行された「パワハラ防止法」を受け、コンプライアンス研修の中でも積極的に取り組むべき内容といえます。

③IT・情報リテラシー

あらゆる業務にコンピュータが活用される現代、企業にとって情報セキュリティとコンプライアンスは切り離せないものとなっています。また、急速に活用が広がるSNSを企業広報やマーケティングに活用する際に大きなリスクとなる「炎上」も問題となっており、従業員教育(職業倫理、ネットリテラシー)、SNS投稿内容を確認する仕組みなどがコンプライアンス対策の重点課題の一つとなっています。

コンプライアンス研修で扱うテーマ例

①コンプライアンス基礎研修

コンプライアンスの遵守が重視されるようになった背景や、企業を取り巻く社会情勢の変化。企業や従業員の活動において適用される様々な法令と対応に関する基礎知識を学習することで、コンプライアンスに関する意識を高めます。

②階層別ハラスメント研修

コンプライアンスの観点からハラスメントと企業リスクの定義を正しく理解するための全従業員向け教育、部下を指導する管理職、人事部や相談窓口の担当者向けといった階層別研修の設定がおすすめです。

③個人情報保護法と情報漏洩リスク

個人情報保護法と情報漏洩のリスクについて学習します。個人情報保護法は、3年ごとにその内容の見直しをすることと定められおり、常に最新の内容を理解し対応を進めるためにも定期的な研修実施がお勧めです。

コンプライアンス研修の実施方法とポイント

全従業員を対象に繰り返しの実施が効果的です。参加しやすい環境を整備しましょう。

集合型で実施する

受講対象となる社員が一堂に同じ場所に集まり研修を受けるスタイルです。社員同士の新たな交流が生まれたり、同じ空間で研修を受ける適度な緊張感で研修内容のインプットにプラスになる側がありますが、会場の準備や受講者のスケジュール調整が難しいことがデメリットです。

オンラインで実施する

オンライン研修はインターネットから受講する形式で、場所や時間の自由度が高い研修方法です。リアルタイムの「双方向型」は、集合型研修のメリットである受講者同士の交流や、対面ならではの緊張感などを得やすい実施方法です。あらかじめ収録した動画を視聴する「録画配信型」は、eラーニング同様いつでもどこでも受講することができることが大きなメリットです。

外部研修の活用

社内ノウハウ・規則に関するものなどその会社特有の内容は内製での実施が効果的ですが、法令に関する研修など専門性が高い内容、講師による受講者への説得力が必要とされる内容については、外部研修の活用でより高い効果が期待できます。研修の外注化も視野にいれた検討がお勧めです。

eラーニングの活用で効率アップ
LECでは法務・コンプライアンスに関する豊富なeラーニング講座をご用意しています。
  • 法務・コンプライアンスの基本知識を学べる豊富なコンテンツ
  • 各従業員が必要な知識を自分のペースで受講可能
  • 繰り返しの受講にも最適
さらに、階層別集合型研修との組合せやご要望に応じたカスタマイズも可能です。
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集合型(オンライン)研修・eラーニング・資格試験対策研修をはじめ、用途や目的に応じた様々なメニュー・プランをご用意しています。

研修実施に関するお悩みやご要望などは、お気軽にご相談ください。

LEC研修の強み

圧倒的にわかりやすい研修
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創立より40年以上に亘り培ってきた研修実績とノウハウで、貴社の人材育成計画をご支援いたします。
多様な研修受講スタイル
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難解な知識もわかりやすく解説。研修終了後も財産となるオリジナル教材をご提供します。
柔軟なカスタマイズ力
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実務・講義経験豊富な講師
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講義内容は柔軟にカスタマイズ。貴社だけのオリジナル研修をご用意いたします。
法律・会計教育の強み
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講師派遣・WEB配信・eラーニングから双方向オンライン講義まで、最適な研修スタイルをご提案します。

社員研修実施の流れ

お問い合わせ〜実施〜アフターフォローまで
貴社のご希望に合わせた研修を実施させていただくため、
LECではヒアリングから研修実施まで、以下の手順によりご対応させていただいております。

STEP1ヒアリング
貴社の研修ニーズの全体像についてヒアリングいたします。
例)・実施内容・目的・時期・対象者・人数・予算・研修会場etc.
STEP2ご提案書作成
ヒアリングの内容に基づき、ご提案書を作成いたします。
例)・研修の種類(集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策)
・研修内容(カリキュラム等)・既製のものかカスタマイズかオーダーメイドかの確認。
STEP3打ち合わせ
ご提案書に基づき、貴社のご意見・ご希望をうかがいながら、
より詳細な内容を確定していきます。
STEP4研修実施の決定
 
STEP5契約・実施打合せ
研修日程・教材等の詳細を打合せをさせていただきます。
STEP6研修実施
集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策
STEP7アフターフォロー
アンケートやご担当者様、講師などからのフィードバックを基にした 改善提案や受講者へのアフターフォロー

導入実績・お客様の声

エネルギー事業 A社

担当者A

役員向けコンプライアンス研修
当社の事業は社会インフラの根幹を成しているエネルギー事業であり、当然ながら法令・倫理の遵守を全面的に掲げています。このことから、関連会社を含めまずトップに立つ役員に向けてのコンプライアンス教育を徹底しています。LECは、法律やコンプライアンス教育に関して信頼して任せられる実績を持っており、この重要な研修を15年以上に亘り毎年依頼しております。

食品メーカー B社

担当者B

新卒社員向けコンプライアンス研修・中堅社員向け契約法務研修
階層別研修として新卒社員向けにコンプライアンス研修を、中堅社員向けに契約法務に関する研修を実施しています。材料から加工まで、食品を取り扱っている関係で、新卒入社直後にまずコンプライアンス意識を醸成することを徹底しています。また、契約面におけるリスク管理の必要性から、中堅社員全員に契約法務研修を実施しています。一時期不祥事も多発していた食品事業だけに、自社で同様のコンプライアンス事件が発生しないよう、定期的に教育をおこなうことが必要であると考えています。どちらも研修前にeラーニングで事前学習をし、修了した上で参加することで知識のスタートラインを揃えています。また冒頭では、当社法務部の責任者が趣旨説明をおこない、LECの講義との相乗効果を図っています。2020年には、新型コロナウイルスの影響もありビデオ会議システムによるオンライン研修として実施してもらいましたが、集合研修と全く遜色なかったと感じています。

総合商社 C社

担当者C

ビジネス実務法務研修
総合商社として様々な事業を展開する当社としては、多くの場面で法令に関わって業務をおこなうことになります。大規模事業も多く手がけており、小さなリスクであっても大きな損失に繋がる恐れもあるため、グループ会社を含め、新入社員全員にビジネス実務法務に関する研修をおこなっています。東京商工会議所のビジネス実務法務検定対策で済ませてしまおうという話もありましたが、このような研修は受講する従業員が自社の業務との関連が見出せないとただ受けるだけで終わってしまうことから、オリジナルの研修として実施しています。研修終了後には考課測定のためのテストも作ってもらい、WEB上で受験するようにしています。

鉄道会社 D社

担当者D

法務研修研修
毎年、定例の部署異動後に一般的なビジネス法務について研修をした後に、担当業務に合わせて不動産法務・雇用管理・個人情報保護・知的財産・独占禁止法についてそれぞれ専門の弁護士や弁理士、社会保険労務士の講師による研修をお願いしています。形だけの研修であれば社内講師でも可能ではありますが、会社として費用をかけて重要な位置づけでおこなっていることを理解してもらうのと、外部の専門家による他社の事例なども含めて講義を進めてもらうことで、意識の醸成と知識の定着を図っています。内容についてはLECの担当者と半年前から打ち合わせを始めてもらい、当社専用にかなりのカスタマイズをお願いしており、満足しています。重要性を意識して貰うために、新型コロナウイルス影響下においても感染防止対策を徹底した上で集合研修を実施しました。

機械部品メーカー E社

担当者E

eラーニング研修(法務全般)
当社では、過去に不祥事により社会的信用を失い、大きな損失が発生したことがあります。その反省から、数年前より全社員に対して様々なコンプライアンス教育をおこなっています。一般的なコンプライアンスを始めとしてコーポレートガバナンス、インサイダー、下請法、製造物責任法まで、実際には関連しない業務に携わっている従業員も多いですが、会社の事業に関わる法令知識についてはしっかりと教育が行き届くように徹底しています。業者選定にあたっては複数のeラーニング会社の話を聞きましたが、そもそも法律に関連するコンテンツがここまで豊富なのはLECだけだったのと、柔軟なカスタマイズにも対応してくれたので毎年改訂をしながら使わせて貰っています。本来であれば、企業として必要なリスク管理として、不祥事が発生する前から徹底したコンプライアンス教育をおこなうべきだと改めて認識しました。

非鉄金属メーカー F社

担当者F

eラーニング研修
海外拠点で現地採用された社員に対しても、当社の内部統制についての教育をおこなう必要から、LECの内部統制に関する既製コンテンツを当社向けにカスタマイズした上、英語と中国語に翻訳までして提供してもらいました。既製コンテンツが豊富で新規作成してもらった原稿も最小限で済んだため、想定よりコストが抑えられました。

研修ラインナップ

学習目的別法務・コンプライアンス研修

講師派遣・オンライン法務・コンプライアンス研修

eラーニング法務・コンプライアンス研修

FAQ・よくある質問

研修会社は多々ありますが、LECの研修の特徴は何ですか?
  • 創立より40年以上に亘り、幅広い層の研修やスキルアップをおこなってきた実績がございます。
  • 資格取得対策で培った、難解な知識を誰にでもわかりやすく、かつ簡潔に教材としてまとめるノウハウ、またそれを短期間で制作する社内体制で、研修終了後も財産になる教材をご提供します。
  • 士業やコンサルタントなど実務に精通した方から、資格対策における合格指導のプロ、またはその双方を兼ね備えた方など、豊富なリソースにより研修効果を最大化できる講師を貴社のためにアサインします。
  • 研修効果を最大化するため、講義内容は柔軟にカスタマイズいたします。事例や社内規則など、盛り込みたい事項をお申し付けいただければ、貴社だけのオリジナル研修をご提案いたします。
  • 講師派遣・スタジオ収録動画のWEB配信・ビデオ会議システムによる双方向オンライン講義・eラーニングなど、費用・人数・時間・場所によって様々な提供形式を組み合わせ、最適な研修をご提案します。
どんな研修を実施するか悩んでるですが、LECではどんな研修が実施できますか?

LECの研修は、集合研修・eラーニング研修と分けて幅広いラインナップを取り揃えており、それらをベースにして、お客様のニーズを合わせてオーダーメイド・カスタマイズで対応いたします。

「こんな研修を実施したい」というご希望が明確であったり、「何を実施するか迷う」といったお悩みをお持ちの場合は、まずはぜひお問合せください。ご要望を伺ったうえで、最適な研修をご提案いたします。

全国で研修が実施できますか?
全国各地で研修をご提供可能です。お客様のご要望に応じて実施地域の講師をアサインいたします。周辺に適した講師がいない場合は、東京や大阪の拠点より派遣いたします。また、双方向型オンライン研修やeラーニング研修メニューも充実しておりますので、さまざまな研修スタイルを、地域に関わらずご提供可能です。
実績を教えてください。
創立後40年以上の歴史を持っている弊社ですが、企業研修部門についても30年以上前よりご提案をおこなっております。数多くの名だたる大企業から中央省庁、自治体研修所の包括受託まで、豊富な受託・提供実績を持っており、資格スクール事業で培ったノウハウと併せて、貴社の人材育成を万全にお手伝いいたします。
研修料金はいくらですか?
研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。
集合研修の場合は、半日研修で20万円〜一日研修30万円〜です。
また、eラーニングは1講座1,000円(税抜)3,000円(税抜)の講座が中心です。一定人数の受講が見込まれる場合は受講料金のご相談を承ります。
他のコンテンツ受講や集合研修などの組み合わせにより提供価格は変動します。
ご予算にあわせた、カリキュラムのご提案もいたします。ご相談ください。
eラーニングと集合型・オンライン型研修の違いはなんですか?
eラーニングは、パソコンやモバイル端末を利用し、動画やスライドを視聴しながら行う学習方法です。時間や場所を問わずに自分のペースで学習に取り組める、何度も繰り返し学習ができることが特徴で、知識の修得に効果的な学習方法です。スマートフォンのようなモバイル端末を用いたeラーニングは、まさに時間と場所を選ばない学習スタイルといえます。
一方、双方向型オンライン研修は、eラーニングと同様にパソコンやモバイル端末を利用し学習します。配信時間に合わせた受講になりますが、双方向型配信の特徴を活かしたグループワークやディスカッションなど、講師と受講者、受講者同士のコミュニケーションをとることが可能です。知識修得に加え、より具体的な実践力の強化に適した学習スタイルです。繰り返し学習可能なeラーニング、実践力強化も可能な双方向型オンライン研修、各々の特徴を知り、目的に応じた使い分け、ブレンディングが有効です。
集合型とオンライン型で研修内容に違いはありますか?
集合型研修のカリキュラムをベースに、グループワークやチャット機能の活用など集合型に近い形で実施いたします。内容やテーマによっては、カリキュラムの変更、タイムスケジュールの調整なども行い、より高い学習効果を目指します。
※グループワークや体験共有など、オンライン研修だけで効果を上げることが難しいカリキュラムもあります。オンライン研修の特性を活かした研修計画をご提案させて頂きます。
研修実施の相談や依頼はどのようにすればよいですか?
お問い合わせフォームまたはお電話にてお気軽にお問合せください。お問合せを頂きましたのち、弊社担当営業にてヒアリング、ご提案をさせて頂きます。弊社既存の研修メニューのカスタマイズや貴社オリジナル研修の対応もいたします。双方向型のオンライン研修だけではなく、動画配信型やクリックアニメーション型eラーニングも含め貴社ご要望にマッチしたご提案をさせて頂きます。
オンライン研修への参加が始めての受講者が心配です。
弊社スタッフより、研修開始前のオリエンテーションでオンライン研修に参加する際のポイントや研修中のサポートについてレクチャーいたしますので、ご安心ください。

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