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【日本人社員向け】ビジネス現場ですぐ使える!”異文化理解研修”
本研修では、多様性を活かしたビジネスの成功法を学びます。
まず、日本人が日本のビジネス文化のユニークさを再認識しながら異文化理解を深め、相手と信頼関係を築く方法や、円滑なコミュニケーションと協働力を高めることで、企業成長に繋がるグローバルな視点を身につけましょう。
研修対象者
- 異文化間のコミュニケーションスタイルの違いにより、誤解や摩擦が生じやすく、指示やフィードバックが適切に伝わらないことで悩んでいる方
- 日本の従来のリーダーシップスタイルが、異文化のメンバーとの信頼構築やチーム統率において課題となる方
- 同じ職場の外国人社員と共通の価値観を持って働く環境の構築が求められる日本人社員の方
- 日本のビジネス文化のユニークさを外国人社員に伝授する立場にある日本人社員の方
- 異文化の相手と信頼関係を築く方法やその進め方がわからない方
- 日本特有の働き方に慣れているため、他国のワークライフバランスや価値観に柔軟に対応するのが難しい方
- 異なるバックグラウンドを持つメンバーとの調整方法がわからず、混乱することが多いことで悩んでいる方
- 異文化対応の経験が少なく、どの程度の理解が求められるのか、またはどのように適応すべきかが不明確な方
よくあるお悩み
- 異文化のメンバーと働く際、日本のビジネス文化やリーダーシップスタイルが通用せず、指示やフィードバックが正確に伝わらなかったり、誤解を招いたりすることが多いと感じている。
- 信頼関係の構築やチームの統率に苦労する場面が多く、異なる価値観や働き方に適応する難しさを痛感している。
- 外国人社員と同じ価値観を共有する環境を作る必要がある一方で、日本の働き方や文化を伝える際にも戸惑いを感じる。
- 多文化なチーム内で意見を調整する方法が分からず、異文化対応の経験が少ないため、どの程度の理解や適応が必要なのかが曖昧で、不安を感じている。
研修概要と特徴
物流業をコアとしたグローバル企業である鈴与株式会社にて、40年以上にわたり自動車産業業界向け営業の第一線で活躍している現役ビジネスマンが講師となり、自身の10年以上にわたる在米勤務経験をもとに語る「実践的異文化コミュニケーション論」。
講師がマネジメントとして海外に駐在していた際、外国人スタッフや海外の取引先との間で生じた軋轢や苦悩、学びなどの事例を数多く紹介し、それぞれの事例について研修参加者全員で考え、
議論しながら外国人スタッフや海外の取引先との正しい向き合い方を学んでいく実践的な研修です。
この研修を通じて得られた考え方のヒントは、そのままビジネスの現場でも活用できます。
研修の効果
- 異文化間コミュニケーション能力の向上
- 文化や価値観の違いを理解し、適切に配慮した指示やフィードバックを行うことで、誤解や摩擦が減少し、円滑なコミュニケーションが実現します。
- 多文化チームでの協働力強化
- 異文化のメンバーとの信頼関係を築く方法や、調整・統率力を向上させることで、多様な視点を活かしつつ、一体感のあるチーム運営が可能になります。
- グローバルな視点での問題解決力向上
- 多様な価値観を理解し、尊重するスキルが身につくことで、国際的なビジネスシーンにおいて柔軟かつ効果的に対応できるようになり、企業の成長を支える力となります。
研修の必要性
「国際化とは無縁だ」と豪語する頑固な日本人にも好むと好まざるとにかかわらず、日本以外のリソースに頼らざるを得ない時代が到来しました。人口減少は“予測”ではなく“現実”であり、日本企業にとって海外進出と外国人の採用はMUSTなトレンドです。 そして、外国人との接点が増えるほど、異文化理解不足による衝突も増加します。 論語には「君子、和して同ぜず。小人、同じて和せず」という教えがあります。外国人社員と“和する”ためには、互いの文化の違いを理解し、そのギャップを埋める能力が求められるのです。
所要時間
1日(7時間)
※貴社のご要望に応じて変更可能です。
カリキュラム
総講義時間:1日(7時間)
※一般的な講義時間の目安となります。(貴社要望に応じてカスタマイズ可能です)
カリキュラム | 時間 |
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1日(7時間) ※貴社のご要望に応じて変更可能です。 |
受講費用
研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。ご希望をお伺いし、お見積りさせていただきます。お気軽にお問い合わせください。
研修導入のご相談
企業内での研修・集合研修や、団体受講をご検討の場合は、割引制度等もございます。
詳細資料のご請求やお見積もりのご依頼は、お気軽に法人事業本部までお問い合わせください。
登壇講師
平野 広幸(ひらの ひろゆき)
プロフィール | 横浜市立大学を卒業後、物流業を営む鈴与株式会社に入社。 自動車産業のお客様への営業を担当。その間、10年間にわたり、米国に支店長として勤務。 帰国後には同社取締役に就任、現在は理事職に就いている。米国勤務中、日本のビジネス文化がいかにユニークかについて改めて肌で感じ、あわせて、異文化コミュニケーションのノウハウを会得した。 当講義では、こうした”現場”での経験と実話を引用することで、異文化理解の大切さを臨場感をもって生徒の皆さんに伝えたいです。 |
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LEC研修の強み
- 圧倒的にわかりやすい研修
- 創立より40年以上に亘り培ってきた研修実績とノウハウで、貴社の人材育成計画をご支援いたします。
- 多様な研修受講スタイル
- 難解な知識もわかりやすく解説。研修終了後も財産となるオリジナル教材をご提供します。
- 柔軟なカスタマイズ力
- 資格対策合格のプロから実務に精通した講師まで、研修効果を最大化できる講師をアサインします。
- 実務・講義経験豊富な講師
- 講義内容は柔軟にカスタマイズ。貴社だけのオリジナル研修をご用意いたします。
- 法律・会計教育の強み
- 講師派遣・WEB配信・eラーニングから双方向オンライン講義まで、最適な研修スタイルをご提案します。
社員研修実施までの流れ
お問い合わせ〜実施〜アフターフォローまで、ご希望に合わせた研修実施が可能です。
- STEP1 ヒアリング
- 貴社の研修ニーズの全体像についてヒアリングいたします。 例)・実施内容・目的・時期・対象者・人数・予算・研修会場etc.
- STEP2 ご提案書作成
- ヒアリングの内容に基づき、ご提案書を作成いたします。
・研修の種類(集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策)
・研修内容(カリキュラム等)・完成系かカスタマイズかオーダーメイドかの確認 など
- STEP3 打ち合わせ
- ご提案書に基づき、貴社のご意見・ご希望をうかがいながら、より詳細な内容を確定していきます。
- STEP4 研修実施の確定
- 研修実施を確定します。
- STEP5 契約・実施打合せ
- 研修日程・教材等の詳細を打合せをさせていただきます。
- STEP6 研修実施
- 集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策
- STEP7 アフターフォロー
- アンケートやご担当者様、講師などからのフィードバックを基にした改善提案や受講者へのアフターフォロー
お問合せ
研修実施に関するお悩みやご要望などは、お気軽にご相談ください。
- ◎予算に合わせた対応
- ◎集合研修&eラーニング組合せ
- ◎業種ことのカスタマイズ・オーダーメイド
- ◎eラーニングコンテンツ売切り
- ◎全国への講師派遣
- ◎多言語対応
長年の資格試験対策・法律教育で培ったノウハウを凝縮した研修メニューの中から、人気の講座をピックアップ。
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FAQ・よくある質問
- 研修会社は多々ありますが、LECの研修の特徴は何ですか?
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- 創立より40年以上に亘り、幅広い層の研修やスキルアップをおこなってきた実績がございます。
- 資格取得対策で培った、難解な知識を誰にでもわかりやすく、かつ簡潔に教材としてまとめるノウハウ、またそれを短期間で制作する社内体制で、研修終了後も財産になる教材をご提供します。
- 士業やコンサルタントなど実務に精通した方から、資格対策における合格指導のプロ、またはその双方を兼ね備えた方など、豊富なリソースにより研修効果を最大化できる講師を貴社のためにアサインします。
- 研修効果を最大化するため、講義内容は柔軟にカスタマイズいたします。事例や社内規則など、盛り込みたい事項をお申し付けいただければ、貴社だけのオリジナル研修をご提案いたします。
- 講師派遣・スタジオ収録動画のWEB配信・ビデオ会議システムによる双方向オンライン講義・eラーニングなど、費用・人数・時間・場所によって様々な提供形式を組み合わせ、最適な研修をご提案します。
- どんな研修を実施するか悩んでるですが、LECではどんな研修が実施できますか?
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LECの研修は、集合研修・eラーニング研修と分けて幅広いラインナップを取り揃えており、それらをベースにして、お客様のニーズを合わせてオーダーメイド・カスタマイズで対応いたします。
「こんな研修を実施したい」というご希望が明確であったり、「何を実施するか迷う」といったお悩みをお持ちの場合は、まずはぜひお問合せください。ご要望を伺ったうえで、最適な研修をご提案いたします。
- 全国で研修が実施できますか?
- 全国各地で研修をご提供可能です。お客様のご要望に応じて実施地域の講師をアサインいたします。周辺に適した講師がいない場合は、東京や大阪の拠点より派遣いたします。また、双方向型オンライン研修やeラーニング研修メニューも充実しておりますので、さまざまな研修スタイルを、地域に関わらずご提供可能です。
- 実績を教えてください。
- 創立後40年以上の歴史を持っている弊社ですが、企業研修部門についても30年以上前よりご提案をおこなっております。数多くの名だたる大企業から中央省庁、自治体研修所の包括受託まで、豊富な受託・提供実績を持っており、資格スクール事業で培ったノウハウと併せて、貴社の人材育成を万全にお手伝いいたします。
- 研修料金はいくらですか?
- 研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。
集合研修の場合は、半日研修で20万円〜、一日研修30万円〜です。
また、eラーニングは1講座1,000円(税抜)と3,000円(税抜)の講座が中心です。一定人数の受講が見込まれる場合は受講料金のご相談を承ります。
他のコンテンツ受講や集合研修などの組み合わせにより提供価格は変動します。
ご予算にあわせた、カリキュラムのご提案もいたします。ご相談ください。
- eラーニングと集合型・オンライン型研修の違いはなんですか?
- eラーニングは、パソコンやモバイル端末を利用し、動画やスライドを視聴しながら行う学習方法です。時間や場所を問わずに自分のペースで学習に取り組める、何度も繰り返し学習ができることが特徴で、知識の修得に効果的な学習方法です。スマートフォンのようなモバイル端末を用いたeラーニングは、まさに時間と場所を選ばない学習スタイルといえます。
一方、双方向型オンライン研修は、eラーニングと同様にパソコンやモバイル端末を利用し学習します。配信時間に合わせた受講になりますが、双方向型配信の特徴を活かしたグループワークやディスカッションなど、講師と受講者、受講者同士のコミュニケーションをとることが可能です。知識修得に加え、より具体的な実践力の強化に適した学習スタイルです。繰り返し学習可能なeラーニング、実践力強化も可能な双方向型オンライン研修、各々の特徴を知り、目的に応じた使い分け、ブレンディングが有効です。
- 集合型とオンライン型で研修内容に違いはありますか?
- 集合型研修のカリキュラムをベースに、グループワークやチャット機能の活用など集合型に近い形で実施いたします。内容やテーマによっては、カリキュラムの変更、タイムスケジュールの調整なども行い、より高い学習効果を目指します。
※グループワークや体験共有など、オンライン研修だけで効果を上げることが難しいカリキュラムもあります。オンライン研修の特性を活かした研修計画をご提案させて頂きます。
- 研修実施の相談や依頼はどのようにすればよいですか?
- お問い合わせフォームまたはお電話にてお気軽にお問合せください。お問合せを頂きましたのち、弊社担当営業にてヒアリング、ご提案をさせて頂きます。弊社既存の研修メニューのカスタマイズや貴社オリジナル研修の対応もいたします。双方向型のオンライン研修だけではなく、動画配信型やクリックアニメーション型eラーニングも含め貴社ご要望にマッチしたご提案をさせて頂きます。
- オンライン研修への参加が始めての受講者が心配です。
- 弊社スタッフより、研修開始前のオリエンテーションでオンライン研修に参加する際のポイントや研修中のサポートについてレクチャーいたしますので、ご安心ください。
お客様の声
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管理職向けハラスメント研修 - 元々全社員向けに、ハラスメントに関するLECのeラーニングを受講させていましたが、近年では何でもかんでも●●ハラなどと言われ、管理職としてもしっかりした判断基準を与えなければ思い切って部下への指導ができなくなってきたのと、いわゆるパワハラ防止法の影響で今後ハラスメント教育はより一層重要になると考え、管理職向けにeラーニングに加えて講師による研修も実施することになりました。 お蔭様で、ハラスメントの定義をしっかりと認識し、ハラスメントを過度に恐れることなく適切な業務指導ができるようになってきたのではと感じています。
- T社 研修ご担当者様
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6年目社員向け労務管理研修 - 当社では、役職を問わず年次研修として労務管理の教育をおこなっています。もちろん、管理職として労務管理に関する知識が必須なのは言うまでもありませんが、そもそもこのような内容は全ての社員が、自身が働く場面でも知っておいてもらいたいことであると考えています。 LECには、当社の就業規則も盛り込んだカスタマイズをお願いし、人事部経験のある社会保険労務士に実務で経験した労働トラブルの話なども踏まえて講義をしていただいてます。
- R社 研修ご担者当様
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メンタルヘルス研修 - 生産性の向上には社員一人ひとりのモチベーション維持が重要ですが、その維持のためにはメンタルヘルスは欠かせない要素だと考えています。加えて、当社では営業担当やコールセンター担当者の離職率が高いことが課題でもあり、全ての若手社員に対してストレスコーピングを中心としたセルフケア研修を実施しています。メンタルヘルス対策は管理職・一般社員に対して両輪でおこなう必要があることから、マネージャー向けのマネジメント研修のカリキュラム内で2時間を割いて、ラインケアに関する講義も盛り込んでもらっています。
- G社 研修ご担当者様