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ワード(Word)研修

ワード(Word)研修

社内外でやり取りをするビジネス文書の作成に使われるWordのスキルは非常に重要です。ビジネスITに必須のWordを基礎から習得・理解しましょう。

研修対象者

  • 企業で働くすべての業務の方
  • 新入社員、中堅社員、管理職・ マネージャーの方
  • あまりパソコンを触ったことのないパソコン入門、初心者の方
  • Wordできれいな文書を作成したい方
  • Wordで様々なビジネス文書を作成する方
  • 差し込み印刷などいろいろな機能を使い、効率的に仕事を進めたい方

よくあるお悩み

  • 新入社員研修を行いたいが、短期間で効率的に研修を行いたい。
  • Wordできれいなビジネス文書を作りたいがどこから学んだらいいのかわからない。
  • 仕事でWordを使った報告書をよく作るが、表作成・書式について教えてほしい。
  • DMなどを作成するときや、複数人に同じ内容の文書を送付するときの差し込み印刷機能を習得したい。
  • 写真やイラスト・ワードアートの編集方法・調整方法を学びたい。
  • ページ番号をつけた冊子を作りたい。
  • ページ区切りやセクション区切りなどを使った文書を作成したい。

研修概要と特徴

  • Word基礎研修
Wordの基礎、文字の入力や書式設定から学びます。あまりWordを使ったことのない方などでも安心して受けられます。Wordの基本的なビジネス文書の基本的な作成方法、表作成など、Wordの基礎からビジネスで知っておくと便利な機能を学んでいきます。

  • Word応用研修
Wordの基礎は知っているが、少し複雑な操作になると苦手意識が出る方、図やワードアート等を中心に学んでいきます。Wordを業務で使用し効果的な訴求力のある文書を作成したい方におすすめです。

  • Word・Excel連携研修
差し込み印刷や、Excelのグラフの貼り付けなど、WordとExcelを連携した操作を学習します。

研修効果

  • Wordを使ってビジネス文書を作成できる
  • 業務においてwordを効率的に使用し、表や図・ワードアートなどを使用し訴求力のある文書が作成できる
  • WordとExcelを連携させ、差し込み印刷やグラフを使った文書作成ができる

研修の必要性

ビジネスの場では、手書きで文書を作成するということはほぼなく、パソコンを使った文書作成が主流です。このようにビジネスパーソンにとって必須アプリケーションともいえるWordであるにもかかわらず、基本的な中央揃えや右揃え等も使わず、文書の作成をされている方もまだまだいらっしゃいます。
Wordの機能を理解することにより、効率の良い文書作成、業務の効率化を図れます。さらに、社員全員のスキルが上がることにより、企業全体の業務効率化を図ることができます。

所要時間

6時間×1日(一般的な研修時間の目安となります。)

カリキュラム

Word基礎 カリキュラム(例) 時間
第1章 Wordについて
  • 1.Word概要
  • 2.Wordの画面構成
  • 3.ファイルの操作
第2章 文書の作成
  • 1.ページ設定
  • 2.文章の入力
  • 3.範囲選択
  • 4.文字の削除・挿入
  • 5.文字の移動・コピー
  • 6.文字の装飾
  • 7.文書の保存
  • 8.文書の印刷
第3章 表の作成
  • 1.表の作成
  • 2.表の範囲選択
  • 3.表のレイアウトの変更
  • 4.表の書式設定
  • 5.表のスタイルの適用
第4章 表現力を高める機能
  • 1.ワードアートの挿入
  • 2.画像の挿入
  • 3.図形の作成
  • 4.ページ罫線の設定
  • 5.テーマの変更
第5章 その他の文書編集機能
  • 1.いろいろな文字書式
  • 2.ルビ(ふりがな)
  • 3.いろいろな段落書式
  • 4.ヘッダーとフッター
第6章 便利な機能
  • 1.保存の形式
6時間×1日

※Word応用、Word・Excel連携講座のカリキュラムについてはお問い合わせください。

受講費用

研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。ご希望をお伺いし、お見積りさせていただきます。お気軽にお問い合わせください。

研修導入のご相談

企業内での研修・集合研修や、団体受講をご検討の場合は、割引制度等もございます。
詳細資料のご請求やお見積もりのご依頼は、お気軽に法人事業本部までお問い合わせください。

担当講師 (一部)

小倉 秀雄 氏

初級システムアドミニストレータ、MOS(Microsoft Office specialist)取得。
高校、専門学校、大学などで登壇、職業訓練、求職者訓練、市区町村のパソコン講座などに登壇。

LEC研修の強み

圧倒的にわかりやすい研修
圧倒的にわかりやすい研修
創立より40年以上に亘り培ってきた研修実績とノウハウで、貴社の人材育成計画をご支援いたします。
多様な研修受講スタイル
多様な研修受講スタイル
難解な知識もわかりやすく解説。研修終了後も財産となるオリジナル教材をご提供します。
柔軟なカスタマイズ力
柔軟なカスタマイズ力
資格対策合格のプロから実務に精通した講師まで、研修効果を最大化できる講師をアサインします。
実務・講義経験豊富な講師
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講義内容は柔軟にカスタマイズ。貴社だけのオリジナル研修をご用意いたします。
法律・会計教育の強み
法律・会計教育の強み
講師派遣・WEB配信・eラーニングから双方向オンライン講義まで、最適な研修スタイルをご提案します。

社員研修実施までの流れ

お問い合わせ〜実施〜アフターフォローまで、ご希望に合わせた研修実施が可能です。

STEP1 ヒアリング
貴社の研修ニーズの全体像についてヒアリングいたします。
例)・実施内容・目的・時期・対象者・人数・予算・研修会場etc.
STEP2 ご提案書作成
ヒアリングの内容に基づき、ご提案書を作成いたします。
・研修の種類(集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策)
・研修内容(カリキュラム等)・完成系かカスタマイズかオーダーメイドかの確認 など
STEP3 打ち合わせ
ご提案書に基づき、貴社のご意見・ご希望をうかがいながら、より詳細な内容を確定していきます。
STEP4 研修実施の確定
研修実施を確定します。
STEP5 契約・実施打合せ
研修日程・教材等の詳細を打合せをさせていただきます。
STEP6 研修実施
集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策
STEP7 アフターフォロー
アンケートやご担当者様、講師などからのフィードバックを基にした改善提案や受講者へのアフターフォロー

お問合せ

研修実施に関するお悩みやご要望などは、お気軽にご相談ください。

  • ◎予算に合わせた対応
  • ◎集合研修&eラーニング組合せ
  • ◎業種ことのカスタマイズ・オーダーメイド
  • ◎eラーニングコンテンツ売切り
  • ◎全国への講師派遣
  • ◎多言語対応

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講師派遣・オンラインIT・情報研修

eラーニングIT・情報研修

カスタマイズ・オーダーメイド対応可能

FAQ・よくある質問

研修会社は多々ありますが、LECの研修の特徴は何ですか?
  • 創立より40年以上に亘り、幅広い層の研修やスキルアップをおこなってきた実績がございます。
  • 資格取得対策で培った、難解な知識を誰にでもわかりやすく、かつ簡潔に教材としてまとめるノウハウ、またそれを短期間で制作する社内体制で、研修終了後も財産になる教材をご提供します。
  • 士業やコンサルタントなど実務に精通した方から、資格対策における合格指導のプロ、またはその双方を兼ね備えた方など、豊富なリソースにより研修効果を最大化できる講師を貴社のためにアサインします。
  • 研修効果を最大化するため、講義内容は柔軟にカスタマイズいたします。事例や社内規則など、盛り込みたい事項をお申し付けいただければ、貴社だけのオリジナル研修をご提案いたします。
  • 講師派遣・スタジオ収録動画のWEB配信・ビデオ会議システムによる双方向オンライン講義・eラーニングなど、費用・人数・時間・場所によって様々な提供形式を組み合わせ、最適な研修をご提案します。
どんな研修を実施するか悩んでるですが、LECではどんな研修が実施できますか?

LECの研修は、集合研修・eラーニング研修と分けて幅広いラインナップを取り揃えており、それらをベースにして、お客様のニーズを合わせてオーダーメイド・カスタマイズで対応いたします。

「こんな研修を実施したい」というご希望が明確であったり、「何を実施するか迷う」といったお悩みをお持ちの場合は、まずはぜひお問合せください。ご要望を伺ったうえで、最適な研修をご提案いたします。

全国で研修が実施できますか?
全国各地で研修をご提供可能です。お客様のご要望に応じて実施地域の講師をアサインいたします。周辺に適した講師がいない場合は、東京や大阪の拠点より派遣いたします。また、双方向型オンライン研修やeラーニング研修メニューも充実しておりますので、さまざまな研修スタイルを、地域に関わらずご提供可能です。
実績を教えてください。
創立後40年以上の歴史を持っている弊社ですが、企業研修部門についても30年以上前よりご提案をおこなっております。数多くの名だたる大企業から中央省庁、自治体研修所の包括受託まで、豊富な受託・提供実績を持っており、資格スクール事業で培ったノウハウと併せて、貴社の人材育成を万全にお手伝いいたします。
研修料金はいくらですか?
研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。
集合研修の場合は、半日研修で20万円〜一日研修30万円〜です。
また、eラーニングは1講座1,000円(税抜)3,000円(税抜)の講座が中心です。一定人数の受講が見込まれる場合は受講料金のご相談を承ります。
他のコンテンツ受講や集合研修などの組み合わせにより提供価格は変動します。
ご予算にあわせた、カリキュラムのご提案もいたします。ご相談ください。
eラーニングと集合型・オンライン型研修の違いはなんですか?
eラーニングは、パソコンやモバイル端末を利用し、動画やスライドを視聴しながら行う学習方法です。時間や場所を問わずに自分のペースで学習に取り組める、何度も繰り返し学習ができることが特徴で、知識の修得に効果的な学習方法です。スマートフォンのようなモバイル端末を用いたeラーニングは、まさに時間と場所を選ばない学習スタイルといえます。
一方、双方向型オンライン研修は、eラーニングと同様にパソコンやモバイル端末を利用し学習します。配信時間に合わせた受講になりますが、双方向型配信の特徴を活かしたグループワークやディスカッションなど、講師と受講者、受講者同士のコミュニケーションをとることが可能です。知識修得に加え、より具体的な実践力の強化に適した学習スタイルです。繰り返し学習可能なeラーニング、実践力強化も可能な双方向型オンライン研修、各々の特徴を知り、目的に応じた使い分け、ブレンディングが有効です。
集合型とオンライン型で研修内容に違いはありますか?
集合型研修のカリキュラムをベースに、グループワークやチャット機能の活用など集合型に近い形で実施いたします。内容やテーマによっては、カリキュラムの変更、タイムスケジュールの調整なども行い、より高い学習効果を目指します。
※グループワークや体験共有など、オンライン研修だけで効果を上げることが難しいカリキュラムもあります。オンライン研修の特性を活かした研修計画をご提案させて頂きます。
研修実施の相談や依頼はどのようにすればよいですか?
お問い合わせフォームまたはお電話にてお気軽にお問合せください。お問合せを頂きましたのち、弊社担当営業にてヒアリング、ご提案をさせて頂きます。弊社既存の研修メニューのカスタマイズや貴社オリジナル研修の対応もいたします。双方向型のオンライン研修だけではなく、動画配信型やクリックアニメーション型eラーニングも含め貴社ご要望にマッチしたご提案をさせて頂きます。
オンライン研修への参加が始めての受講者が心配です。
弊社スタッフより、研修開始前のオリエンテーションでオンライン研修に参加する際のポイントや研修中のサポートについてレクチャーいたしますので、ご安心ください。

お客様の声

  • お客様男性
  • ITリテラシー研修
  • 事業会社 D社

当社は、従業員の残業が多く、なかなか生産性が上がらないという課題がありました。新たなデジタルツールやRPAを導入する話も何度は出てはきましたがなかなか話が進まず、焦りがありました。その中で、生産性の高い従業員とそうでない従業員の業務の質を比較したところ、パソコン操作、特にOffice操作のレベルがそのまま生産性の違いとなっていることが判明しました。よくよく考えればパソコン操作というのはできる前提で採用活動をおこない、入社後もとくに教育メニューに含めておらず、ロジカルシンキングや課題解決の研修をおこなって思考を整理しても、それをアウトプットする技術が不足していてはそもそも生産性は上がらないということに気が付いたのです。そこで、資格研修を依頼していたLECに相談したところ、Office操作に関する研修も実施が可能とのことでしたので、従業員のレベルを3つに区分し、レベルに合った研修を実施してもらいました。効果はてき面で、半年程度経ったことには特にレベルの低かった従業員の操作レベルが向上し、残業時間も徐々に減少してきています。研修の費用はかかりましたが、下手な経費削減をするよりは従業員のスキルアップに投資をする方が、効果的に生産性を上げられることがわかったのは大きな成果となりました。

  • お客様女性
  • ITパスポート
    試験対策研修
  • 金融機関 N社

金融機関の事業領域は、旧態依然の「金融」業務から、最新のテクノロジーやクラウドサービスを活用したFintechに主軸が変わり、今後はこれまで地盤としてきた「地域」という概念も取り払われていくことが明らかです。事業の舞台が地域からオンライン上に変わることで競合は他の金融機関でなく、IT系の企業になる可能性も十分にあるという危機感を持っています。そのような中で将来にわたり生き残っていくために、DX対応が急務と認識していますが、これまで金融一本で業務をおこなってきた従業員にとっては知識も意識も追いついていない状況でした。そこで、当社ではインフラの整備と並行し全ての従業員に知識教育としてITパスポートの取得を義務付け、ITに関わる用語や概念の理解を通して徐々にDX化への意識を情勢していくことを推進しています。今後の展開としては、その中から一定の従業員に対して情報処理技術者試験やその他デジタルに関わるスキルアップ教育をおこない、組織一丸となってDXを推進する計画を立てています。

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