• 講師派遣・オンライン研修
  • 財務・会計
  • ビジネススキル
  • 新入社員
  • 若手社員

簿記入門研修

簿記入門研修修

企業経理財務の基礎的なしくみを学習します。

研修実施に関するお悩みやご要望などは、お気軽にご相談ください。

  • 予算に合わせた対応
  • 集合研修&eラーニング組合せ
  • 業種ことのカスタマイズ・オーダーメイド
  • eラーニングコンテンツ売切り
  • 全国への講師派遣
  • 多言語対応

\今すぐお問い合わせください!/
お電話・メール・資料請求

研修対象者

  • 新入社員、若手社員
  • 簿記会計の基本知識を身に付けたい方

研修概要と特徴

簿記の基礎知識と本講座の目的

企業の簿記会計は、財政状態や経営成績を把握・計算することで、会社が現在どのような状況に置かれているのかを表します。したがって簿記の基礎知識は会社そのものを理解する上で第一歩となるものです。

本講座では、簿記の初歩から簡単な決算までの会計の一連の流れを、演習と共に学習することによって企業会計に対する理解を深めてゆきます。

研修の効果

  • 日本商工会議所簿記検定3級程度の会計の知識を身につけることができます。
  • 企業経理財務の基礎的なしくみを理解することができます。

研修の必要性

財務数値の算出プロセスと構造の把握

企業の収益や費用、資産や負債などがどのように把握・計算されるのかを理解することができます。

日々の業務と会社業績の関連性の再認識

社員の業務が会社の業績にどのように反映されるのか、ということを理解することによって、自らの業務に対する認識を深めることができます。

所要時間

2時間×10回(一般的な研修時間の目安となります。)

カリキュラム

カリキュラム 時間

簿記の基本概念と役割(1時間)

1-1. 簿記とは何か

  1. 経営成績と財政状態の把握
  2. 利害関係者(株主・銀行等)への報告義務

1-2. 資産・負債・純資産・収益・費用の5要素

  1. 各要素の定義と具体例
  2. 貸借対照表(B/S)と損益計算書(P/L)の構造

1-3. 簿記の基本原理:仕訳と勘定

  1. 複式簿記の仕組み(左側・右側の概念)
  2. 取引の8要素と結合関係

日常業務の仕訳プロセス(1時間30分)

2-1. 現金預金と商品売買の記録

  1. 現金過不足の処理
  2. 三分法による売買記録(仕入・売上・繰越商品)

2-2. 債権・債務の管理

  1. 売掛金と買掛金の発生と回収
  2. 手形取引の基本(受取手形・支払手形)

2-3. その他主要な取引

  1. 固定資産の購入と付随費用
  2. 経費の支払い(旅費交通費、通信費等)

決算整理と試算表の作成(1時間30分)

3-1. 試算表によるチェック

  1. 合計残高試算表の役割
  2. 記入ミスの発見方法

3-2. 決算整理事項の基本

  1. 費用・収益の繰延べと見越し
  2. 減価償却費の計算(定額法)
  3. 貸倒引当金の設定

3-3. 精算表の作成演習

  1. 決算整理仕訳の集計
  2. 当期純利益の算出プロセス

財務諸表の作成と総括(1時間)

4-1. 損益計算書(P/L)の完成

  1. 収益から費用を差し引く表示方法

4-2. 貸借対照表(B/S)の完成

  1. 資産・負債・純資産の配列

4-3. 研修のまとめと実務への活用

  1. 帳簿の締切りと次期繰越
  2. 質疑応答
2時間

受講費用

研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。ご希望をお伺いし、お見積りさせていただきます。お気軽にお問い合わせください。

研修導入のご相談

まずはお問い合わせください!

LEC東京リーガルマインドは貴社の人材育成を成功させるため、集合研修・eラーニング研修・試験対策研修・ブレンディング研修まで、様々なプランをご用意しております。詳細資料のご請求やお見積りのご依頼は、お気軽に法人事業本部まで。

LEC研修の強み

圧倒的にわかりやすい研修
圧倒的にわかりやすい研修
創立より40年以上に亘り培ってきた研修実績とノウハウで、貴社の人材育成計画をご支援いたします。
多様な研修受講スタイル
多様な研修受講スタイル
難解な知識もわかりやすく解説。研修終了後も財産となるオリジナル教材をご提供します。
柔軟なカスタマイズ力
柔軟なカスタマイズ力
資格対策合格のプロから実務に精通した講師まで、研修効果を最大化できる講師をアサインします。
実務・講義経験豊富な講師
実務・講義経験豊富な講師
講義内容は柔軟にカスタマイズ。貴社だけのオリジナル研修をご用意いたします。
法律・会計教育の強み
法律・会計教育の強み
講師派遣・WEB配信・eラーニングから双方向オンライン講義まで、最適な研修スタイルをご提案します。

LEC研修講師について

LECは、士業やコンサルタントなど実務に精通した方から、資格対策における合格指導のプロ、またはその双方を兼ね備えた方など、金融・商社・不動産・製造業・アパレル業界などの民間企業から官公庁・自治体まで、業界や職種別に多様なビジネス経験を積んだ講師が揃っており、全国で約300名の豊富な講師陣の中から、豊富なリソースにより研修効果を最大化できる講師を貴社のためにアサインします。

LEC研修講師について詳しくはこちら

研修導入までの流れ

お問い合わせ〜実施〜アフターフォローまで、ご希望に合わせた研修実施が可能です。

STEP1 ヒアリング

貴社の研修ニーズの全体像についてヒアリングいたします。
例)・実施内容・目的・時期・対象者・人数・予算・研修会場etc.

STEP2 ご提案書作成

ヒアリングの内容に基づき、ご提案書を作成いたします。
・研修の種類(集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策)
・研修内容(カリキュラム等)・完成系かカスタマイズかオーダーメイドかの確認 など

STEP3 打ち合わせ

ご提案書に基づき、貴社のご意見・ご希望をうかがいながら、より詳細な内容を確定していきます。

STEP4 研修実施の確定

研修実施を確定します。

STEP5 契約・実施打合せ

研修日程・教材等の詳細を打合せをさせていただきます。

STEP6 研修実施

集合研修・オンライン研修・eラーニング・資格取得対策

STEP7 アフターフォロー

アンケートやご担当者様、講師などからのフィードバックを基にした改善提案や受講者へのアフターフォロー

お問合せ

研修実施に関するお悩みやご要望などは、お気軽にご相談ください。

  • 予算に合わせた対応
  • 集合研修&eラーニング組合せ
  • 業種ことのカスタマイズ・オーダーメイド
  • eラーニングコンテンツ売切り
  • 全国への講師派遣
  • 多言語対応

\今すぐお問い合わせください!/
お電話・メール・資料請求

関連コンテンツ

学習目的別財務・会計研修

講師派遣・オンライン財務・会計研修

eラーニング財務・会計研修

その他のテーマ別研修

階層別おすすめ研修

FAQ・よくある質問

研修会社は多々ありますが、LECの研修の特徴は何ですか?

  • 創立より40年以上に亘り、幅広い層の研修やスキルアップをおこなってきた実績がございます。
  • 資格取得対策で培った、難解な知識を誰にでもわかりやすく、かつ簡潔に教材としてまとめるノウハウ、またそれを短期間で制作する社内体制で、研修終了後も財産になる教材をご提供します。
  • 士業やコンサルタントなど実務に精通した方から、資格対策における合格指導のプロ、またはその双方を兼ね備えた方など、豊富なリソースにより研修効果を最大化できる講師を貴社のためにアサインします。
  • 研修効果を最大化するため、講義内容は柔軟にカスタマイズいたします。事例や社内規則など、盛り込みたい事項をお申し付けいただければ、貴社だけのオリジナル研修をご提案いたします。
  • 講師派遣・スタジオ収録動画のWEB配信・ビデオ会議システムによる双方向オンライン講義・eラーニングなど、費用・人数・時間・場所によって様々な提供形式を組み合わせ、最適な研修をご提案します。

どんな研修を実施するのか悩んでいるのですが、LECではどんな研修が実施できますか?

LECの研修は、集合研修・eラーニング研修と分けて幅広いラインナップを取り揃えており、それらをベースにして、お客様のニーズを合わせてオーダーメイド・カスタマイズで対応いたします。

「こんな研修を実施したい」というご希望が明確であったり、「何を実施するか迷う」といったお悩みをお持ちの場合は、まずはぜひお問合せください。ご要望を伺ったうえで、最適な研修をご提案いたします。

全国で研修が実施できますか?

全国各地で研修をご提供可能です。お客様のご要望に応じて実施地域の講師をアサインいたします。周辺に適した講師がいない場合は、東京や大阪の拠点より派遣いたします。また、双方向型オンライン研修やeラーニング研修メニューも充実しておりますので、さまざまな研修スタイルを、地域に関わらずご提供可能です。

実績を教えてください。

創立後40年以上の歴史を持っている弊社ですが、企業研修部門についても30年以上前よりご提案をおこなっております。数多くの名だたる大企業から中央省庁、自治体研修所の包括受託まで、豊富な受託・提供実績を持っており、資格スクール事業で培ったノウハウと併せて、貴社の人材育成を万全にお手伝いいたします。

研修料金はいくらですか?

研修料金は、プログラム内容、時間、参加人数、回数等によって異なります。
集合研修の場合は、半日研修で20万円〜一日研修30万円〜です。
また、eラーニングは1講座1,000円(税抜)3,000円(税抜)の講座が中心です。一定人数の受講が見込まれる場合は受講料金のご相談を承ります。
他のコンテンツ受講や集合研修などの組み合わせにより提供価格は変動します。
ご予算にあわせた、カリキュラムのご提案もいたします。ご相談ください。

eラーニングと集合型・オンライン型研修の違いはなんですか?

eラーニングは、パソコンやモバイル端末を利用し、動画やスライドを視聴しながら行う学習方法です。時間や場所を問わずに自分のペースで学習に取り組める、何度も繰り返し学習ができることが特徴で、知識の修得に効果的な学習方法です。スマートフォンのようなモバイル端末を用いたeラーニングは、まさに時間と場所を選ばない学習スタイルといえます。
一方、双方向型オンライン研修は、eラーニングと同様にパソコンやモバイル端末を利用し学習します。配信時間に合わせた受講になりますが、双方向型配信の特徴を活かしたグループワークやディスカッションなど、講師と受講者、受講者同士のコミュニケーションをとることが可能です。知識修得に加え、より具体的な実践力の強化に適した学習スタイルです。繰り返し学習可能なeラーニング、実践力強化も可能な双方向型オンライン研修、各々の特徴を知り、目的に応じた使い分け、ブレンディングが有効です

集合型とオンライン型で研修内容に違いはありますか?

集合型研修のカリキュラムをベースに、グループワークやチャット機能の活用など集合型に近い形で実施いたします。内容やテーマによっては、カリキュラムの変更、タイムスケジュールの調整なども行い、より高い学習効果を目指します。
※グループワークや体験共有など、オンライン研修だけで効果を上げることが難しいカリキュラムもあります。オンライン研修の特性を活かした研修計画をご提案させて頂きます。

研修実施の相談や依頼はどのようにすればよいですか?

お問い合わせフォームまたはお電話にてお気軽にお問合せください。お問合せを頂きましたのち、弊社担当営業にてヒアリング、ご提案をさせて頂きます。弊社既存の研修メニューのカスタマイズや貴社オリジナル研修の対応もいたします。双方向型のオンライン研修だけではなく、動画配信型やクリックアニメーション型eラーニングも含め貴社ご要望にマッチしたご提案をさせて頂きます。

オンライン研修への参加が始めての受講者が心配です。

弊社スタッフより、研修開始前のオリエンテーションでオンライン研修に参加する際のポイントや研修中のサポートについてレクチャーいたしますので、ご安心ください。

お客様の声

お客様女性
新卒向け
簿記・会計入門研修
新卒社員全員に簿記3級の取得と、会計に関する研修を実施しています。簿記3級についてはLECの通信講座と添削課題による自学自習を中心とし、会計入門研修については集合形式で演習も含めて実施しています。通信と集合型の組合せで、基本の知識から応用力まで効果的な研修をおこなっています。
金融機関 N社 研修ご担当者様
お客様男性
階層別
財務会計研修
利益を生み出すためのコスト管理や設備投資に関わる管理会計が非常に重要となっており、常に数字(売上・コスト・利益など)を考慮して業務をおこなう意識を根付かせることを徹底しています。新卒社員には財務諸表について、3年目社員には原価計算について、5年目社員にはコーポレートファイナンスについて、10年目社員には管理会計と自身で事業価値評価をおこなえるまでの教育をおこなっています。LECではそれぞれのレベルに合わせて、当社の情報も盛り込んで演習をおこなってくれており、実務力を養成する研修になっています。
物流会社 Z社 研修ご担当者様
お客様女性
出資審査部社員向け
コーポレートファイナンス・バリュエーション研修
当社では国内外でM&Aや出資を通して事業展開を進める部門があり、コーポレートファイナンスを基礎として、自身でバリュエーション(企業価値評価)までをおこなえるスキルが求められています。 業務上ある程度のスキルと経験がある社員でも、万が一にでも投資判断を誤るリスクを抑えることを目的に研修を実施しています。 LECには、実務経験豊富な公認会計士による演習を含めた実務的な研修を提供してもらっており、若手からベテランまで非常に効果的な研修となっています。
総合商社 K社 研修ご担当者様

まずはお問い合わせください!

LEC東京リーガルマインドは貴社の人材育成を成功させるため、集合研修・eラーニング研修・試験対策研修・ブレンディング研修まで、様々なプランをご用意しております。詳細資料のご請求やお見積りのご依頼は、お気軽に法人事業本部まで。

PAGE TOP