社内研修はなぜ、なにをする？効果的なコンテンツを設計するには？

おすすめの方

社員にどんな研修をすれば効果的か知りたい方

社内研修の企画や見直しをすることになった研修担当者

社内研修の講師を担当することになった方

1．効果的な社内研修を実施して、人材育成をすすめよう！

企業にとって、その企業を支える人材のスキルアップは重要な課題です。社内研修で社員にあった教育を提供することで、活躍する社員を育成することが可能です。社内研修を適切に活用し、企業の競争力を高めていきましょう。

1-1 社内研修とは？社員教育との違いは？

社内研修とは、外部講師に委託することなく自社の社員が講師になって行う研修のことを言います。経営者や管理職、あるいは専門知識を持った社員が講師として登壇をします。社員研修と似た言葉で社員教育がありますが、両者の違いは、社員教育は、社員の持つ能力を引き出すために計画的に長期間行われるのに対し、社内研修は、比較的短い決められた期間で、特定のスキルや知識をつけることを目的としている点です。そのため、社員教育は、すぐに効果は現れずとも継続して行う必要がありますが、社員研修はすぐに目的の効果が出ることが特徴です。

1-2 社内研修と外部研修のメリットデメリット。社内研修が望ましいのは？

研修を実施するに当たり、社内講師による内製研修にするか、研修会社に外注するかをまず検討する企業様が多いですが、 それぞれメリット・デメリットがあり、また研修をしたいテーマによっても異なってきます。

以下のようなポイントを考慮したうえでご検討ください。

1-3 高まる社内研修の必要性。なぜ？

グローバル化やIT化が進み、経営環境が激しく変化する中で、企業が競争力を高めていくためには社員のスキルアップが非常に大切です。企業にとって最も必要な研修を、必要なときにタイムリーに行える社内研修は、人材育成に大変効果的ですので、社内研修の必要性はどんどん高まっていると言えます。社内研修を活用し、社員の知識やスキルを高め、企業を発展させてくれる人材を育成しましょう。

2．社内研修の種類

社内研修には、大きく分けて、OJT研修、OFF-JT研修、eラーニング（オンライン）研修があります。それぞれの特徴を抑え、どのようなシチュエーションでどの研修が効果的なのかを理解しましょう。

2-1 OJT研修

OJT研修とは「On the Job Training」の略で、実務を通して必要なスキルや知識を学んでもらう研修です。
メリット：業務で実際に必要なスキルを無駄なく教えることができ、実務経験も積めるため、人材の即戦力化が図れます。そのため、実際にOJT研修は多くの職場で実施されています。
デメリット：教育担当１人が研修対象者１名を教育するケースが多く、研修にかなりの時間を費やすため現場の負担が大きい点が挙げられます。
そのため、人手が足りない職場ではOJT研修は不向きと言えるでしょう。また、教育担当者のスキルや能力によって研修の質が変わるため、OJT研修では均質な教育を受けさせることが難しいのも特徴です。
このように、OJT研修は、教育担当者の質が担保でき、教育担当者に時間的な余裕があり、かつ対象者を早く戦力化したい場合に適している研修方法と言えます。

2-2 OFF-JT研修

OFF-JT研修とは「Off the Job Training」の略で、実務を離れて受講する講義やグループワークなどのことです。
メリット：大人数が同時に研修を受講するため、OJT研修と比べ教育担当者の負担も少なく、効率的に均質な研修を提供できることが挙げられます。さらに、受講生は実務だけでは得ることがない気づきや学びを得ることもでき、いったん実務を離れることで別の視点から自身の業務を振り返ることも可能になります。
デメリット：受講のために大人数が同時に業務を離れる必要があるため、スケジュール調整が困難なこともあります。また、大きな会場の確保が必要であったり、会場までの交通費が発生する場合もあるなど、色々なコストがかかってくることが挙げられます。
そのようなコストを許容または軽減でき、汎用的なスキルをしっかりと身につけてほしい場合にはOFF-JT研修は有効と言えるでしょう。

2-3 eラーニング研修・オンライン研修

eラーニング研修・オンライン研修も近年非常に増えています。時間と場所を制限されることなく、パソコンや携帯端末から隙間時間に受講することができる利便性が特徴であり、受講生が全員同じ内容の研修を受講することが可能です。社内研修でeラーニングを実施する際は、社内講師が話す様子を録画し、その動画で受講生に学んでもらうなどの方法があります。

3．社内研修を設計してみよう！

社内研修を行いたいとき、何を考えればよいでしょうか。各企業の課題に応じて必要な研修は異なります。きちんとしたプロセスで、企業の誰にとってどのような研修を行うべきかを検討し、効果的な社内研修を設計するようにしましょう。

3-1 社内研修の目的・ゴールの決め方

社内研修の目的・ゴールを決めるにあたり、まずは、社内で抱えている課題をはっきりさせることが大切です。企業が目指す方向性や、必要とする人物像を考慮したうえで、現状とのギャップを見つけましょう。具体的には、経営者や管理職、一般社員にもヒアリングを行い、自社の社員が強化すべき能力や足りないスキルを把握しましょう。また、役職や職種によって共通する悩みなども分析できるとよいでしょう。そのように現場の声を拾うことで、人材育成の課題や研修ニーズが徐々に明確になってきます。
その上で、研修を行うにあたっては「誰を対象とするか」「その対象者にどうなってもらいたいか」という明確なゴールを設定することが大切です。
社内研修が終わった後にはアンケートや各種効果測定などを行い、ゴールが達成できたかを振り返ることで、次回以降の研修に活かすことができます。目標設定を行う手法であるSMARTの法則を以下にご紹介しますので、そちらも参考にしながら効果的な目標を立てるようにしましょう。

SMARTの法則

効果的な目標設定のためには以下の５つの基準が必要であるという法則。

3-2 社内研修プログラムの設計方法

目的やゴールが決まったら、参加者がそのゴールに近づくことができるような研修プログラムを設計しましょう。まずは以下のように大枠を決めます。
・研修のテーマ
・実施時期・回数
・実施方法（集合型かオンラインかなど）
・形式（講義型かワークショップかなど）
・参加人数・受講者
大枠が決まったら、次に詳細を決めていきます。具体的な日時、実施場所、社内講師の選定、コンテンツ詳細、さらには研修の事前告知の方法や、誰がどう準備を行うかなど、漏れのないように細かい部分を詰めていきます。終了後の提出物やフォローアップ内容、アンケートについてもしっかりと設計しましょう。講師の選定に関しては、後ほどまた詳しく述べます。
いずれにしても、研修が終わった後の受講生にどのような状態になっていてほしいかという明確なゴールを意識して、研修全体を設計することが非常に大切です。

4．社内研修プログラムの設計アイデア

今自社が抱える課題によって適した研修プログラムは様々ですが、ここでは、受講生を階層ごとに分けた場合の代表的なプログラムをいくつかご紹介致します。

4-1 事例1：新入社員研修

新入社員には、まずは仕事をする際の土台として、必須の基礎スキルを身につけてもらう必要があります。どのような会社で働くのか、他の人と一緒に働くにはどのようなマナーが必要なのか、メールやエクセルをどのように使うのか、どう仕事を進めていけばよいのかなど、会社で働くために必要な基礎スキルを社内研修で学んでもらいましょう。
・会社理解（理念やビジョンの共有）
・ビジネスマナー研修
・ITスキル研修
・ロジカルシンキング研修

4-2 事例2：管理職研修

管理職になると、自身のパフォーマンスではなくチームメンバーを育成することで成果を高めることが役割として求められるようになります。管理職の方にはマネジメントを深く理解してもらうこと、そして、部下を活かし成長させるためのコーチングやチームビルディングを学べる研修を受講してもらうとよいでしょう。
・チームビルディング研修
・マネジメント研修
・コーチング研修

さらに、上級管理職になると、自身がより経営者に近い立場で方向性を示しながら皆を導き、強い組織を作っていくことが求められます。経営戦略を策定して会社の成長に寄与すると同時に、組織で起こる様々なリスクを想定して対処する必要があるため、そのようなスキルを伸ばせる研修を提供しましょう。
・戦略策定研修
・リスクマネジメント研修
・組織デザイン研修
・コンプライアンス研修
・メンタルヘルス研修
・ハラスメント研修
・人事考課研修

4-3 事例3：中堅社員研修

中堅社員やリーダー層には、自身の能力を向上するだけでなく、現場をまとめるチームビルディングの力と、現場を引っ張るリーダーシップが必要になります。社内研修により、問題解決力を高めてもらうと同時に、自分が他の社員にも影響を与える存在であることを強く意識してもらい、チームの生産性を上げて成果を出す方法を学んでもらいましょう。
・問題解決力強化研修
・チームビルディング研修
・リーダーシップ研修
・ファシリテーション研修

4-4 事例4：法改正のキャッチアップ研修

民法、会社法、税法、労働法などの法律は、企業活動の土台となるものです。どの企業も、法律というルールの中で最大限の成果を求めて活動をすることが求められています。これらの法律は都度改正されるため、常にキャッチアップをしないと法律違反となってしまい企業活動に大きなマイナスの影響を及ぼしかねません。また、法律が改正されることにより、従来のやり方を大きく変える必要が出てくる可能性があるだけでなく、大きなビジネスチャンスが生まれることもあるため、法改正には常に細心の注意を払い、最新情報を把握しておく必要があります。
法改正のキャッチアップ研修を行うことで最新の法律をしっかりと認識し、会社のリスクを最小限に抑えるとともに、貴重なビジネスチャンスをしっかり捉えましょう。

5．社内講師はだれに依頼する？選び方と育成法

社内講師は、社員なら誰でもいい、というわけにはやはりいきません。講師に適さない社員が研修を担当すると、逆に受講生のモチベーションを下げてしまい、人材育成にとって逆効果になってしまうリスクもあります。ここでは、社内講師の選び方と育成法についてご紹介します。

5-1 社員に講師を担当してもらう背景

自社の社員に講師を担当してもらうメリットとしてまず挙げられるのが、外部講師と比べ、自社の社員は企業風土や特徴をよく理解しているという点です。例えば企業理念や自社独自のノウハウ、業界知識の研修については、社員の方が外部の講師より理解も深く、効果的な研修を提供できる可能性が高くなります。さらに、社員が講師を担当できれば社内に研修ノウハウを蓄積していけますし、外部講師を依頼する時と比較して社内講師はコストがかからないという点もメリットとして挙げられます。

5-2 どんな社員に講師を担当してもらいたいかは目的によって異なる

研修の目的によって、どのような社員に講師を担当してもらった方がよいかは異なります。
例えば、新入社員研修を行う場合は、新入社員から親近感を持たれるよう、歳や立場が離れすぎていない社員を講師に選ぶことも大切です。また、特定の専門分野についての研修を行いたい場合は、該当の専門知識を持っている社員に講師を担当してもらうのがよいでしょう。
気を付けるべきは、仕事ができる社員や部下の指導が得意な社員が必ずしも講師に適しているとは限らないという点です。多数の受講生を前にして、説得力を持って分かりやすく説明をすることができ、さらに受講生に温かく寄り添うことができる社員が講師としては理想です。また、受講生の特徴や背景を考慮し、適切にフィードバックを行ったり、時には研修にワークなどを入れて受講生自身に考えてもらったりというような工夫を行える社員が社内講師としては適任であると言えます。

5-3 講師ができる社員を育成するには？

講師ができる社員は、訓練によって育成することができます。受講生の特徴を意識し、受講生に寄り添い楽しませる意識を持ちつつ、練習を重ねることで講師力を向上することができます。模擬研修などを実施し、研修の様子について改善点を伝えましょう。さらに、伝わる話し方やフィードバックの方法についてもきちんと学ぶと、より効果的な研修を行うことができるようになります。大切なポイントを意識しながら登壇経験を多く積み、内容も話し方もレベルアップを図っていきましょう。

6．社内研修の効果測定はどのように？

社内研修は、実施した内容を振り返り、改善を重ねることでどんどん効果が高まります。社内研修をよりよいものとしていくために大切な効果測定についていくつかご紹介します。

①受講後アンケートの実施

②理解度チェックテストの実施

③受講前、または非受講生との成績比較

7．社内研修のコストが負担ならば、外注という選択肢も

研修会社を選ぶポイント
世の中には数多くの研修会社があり、またインターネット上でも正しい情報、誤った情報が乱れ飛んでいるため、一定の判断基準を持って選んでいく必要があります。

7-1 社内研修にかかるコスト

社内研修を実施するにあたっては、様々なコストがかかります。例えば、会場代、資料印刷代、受講者の交通費や宿泊代、懇親会費、また、社内講師や受講生の研修時間中に発生している給与なども社内研修にかかるコストと言えます。

7-2 コストを軽減する方法

社内研修にかかるコストは、やり方によって軽減することが可能です。研修時間中に発生する社内講師や受講生の給与はなかなか軽減しづらいかもしれませんが、その他のコスト、例えば宿泊費用や交通費に関しては、近場の会場を探したり、研修を日帰りの研修にすることによって軽減することができます。さらに、eラーニングを活用すれば、会場代や交通費、資料印刷代などもかけずに社内研修を行うことも可能です。

8．研修内容の確認テストとしてもeラーニングは有効です

eラーニング研修は、それだけでも研修として効果的ですが、社内講師によって社内研修を行った後に、eラーニング研修を復習用に活用いただくことも可能です。社内研修と併用してeラーニング研修を実施することで、社内研修で学んだ知識の定着化を図ることができます。eラーニング教材の中には確認テストがついているものもあるため、そちらも上手に活用していきましょう。

9．まとめ

社内研修は、企業の特徴や課題を考慮しながら、企業にとって本当に必要な研修を提供することが可能です。社内研修を繰り返し行い改善を重ねることで、研修の内容も社内講師もレベルアップをしていくことができるでしょう。今後、さらに企業の競争力を高めていくためには、企業の未来を担う人材育成が必要不可欠ですので、適切なプロセスを抑えて効果的な社内研修を設計し、社員の能力やスキルを向上させていきましょう。

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監修者情報

増澤　祐子 ますざわ　ゆうこ